オンカジから仮想通貨の出金で租税回避!?

仮想通貨を使ってカジノで儲かっても税金はかからない?!

オンラインカジノでの勝利金を受け取ると、どうしても税金がかかってしまいます。
せっかく受け取った勝利金を出来るだけ多く手元に残しておきたいと、きっと皆さんも思っていますよね?

はい。喉から手が出るほど知りたいのであります。

勝てる可能性があるのに、税金を払いたくないことが理由で、プレイを制限するのはもったいない。
賭ける通貨の種類を変えるだけで、いくら勝っても税金を0円にする方法があるのを知っていますか?

なにっ!?そんな方法があるのか!?

その方法とは、オンカジに入金する通貨仮想通貨(暗号通貨とも呼ばれています)にするだけ。たったそれだけで税金を1円も払う必要がないんです。

え!?仮想通貨で租税回避できんの!?

仮想通貨で身バレしないオンラインカジノ
ビットコイン(bitcoin)やイーサリアム(Ethereum)などの仮想通貨を使って入出金することができ、身バレせず匿名でカジノ投資ができるオンラインカジノを比較しながらご紹介します。

仮想通貨を使った勝利金の税金を0円にする条件。

オンカジで儲かった分には税金がかかるのは当然で、逃れられないものだとオンカジ二等兵でも説明しているところですが、無理だとされていたオンカジで得た利益の節税・租税回避が可能になります。

とっとと方法を教えてくれ!

税金がかかってしまっている人は、法定通貨(円やドルなど)を使ってオンカジでプレイしていると思います。それでは、従来通り一時所得として区分され、利益が出た分だけ税金がかかることになってしまいます。

はい。オンラインカジノからエコペイズなどの電子ウォレットに振り込まれたドルユーロなどの勝利金は一時所得になり課税対象になってしまうのであります。

税金を払わなくてもいいようにすためには、オンカジに入金する通貨を円やドルなどの法定通貨ではなく、仮想通貨にするだけでいいんです。

ウソちゃうやろな?

税金を0円(非課税)にする条件

  • 仮想通貨が使えるオンカジに登録する
  • 仮想通貨(暗号通貨)で入金
  • プレイして勝利金を獲得
  • 勝利金を仮想通貨で出金

この条件を満たすだけで、税金を0円(非課税)にする準備が整います。
仮想通貨が使えるオンカジに登録、仮想通貨を入金してプレイするだけ。シンプルでとても簡単、難しいことは一切なしです。

なんて簡単なんだ!

仮想通貨で入金したとしても、収支の管理が難しくなるわけではなく、カジノアカウントには、その時のレートで円やドルが表示されるオンカジもあるので安心です。
対応している仮想通貨は、カジノによって様々で、ビットコイン(BTC)はもちろん、アルトコイン「ビットコインキャッシュ(BCH)イーサリアム(ETH)ライトコイン(LTC)ドージコイン(DOG)リップル(XRP)」など、有名な仮想通貨は一通り使うことが出来ます。

フムフム。メジャーな仮想通貨を持ってればオンカジに使うことができるのでありますな。

現時点では、仮想通貨が使えるどのオンラインカジノも「仮想通貨で入金してプレイ」することで勝った金額を仮想通貨で出金することが出来ます。
法定通貨で入金した場合は、法定通貨でしか出金することが出来ないので、円やドルで入金して勝利金が出したとしても仮想通貨で出金することは出来ません。

フムフム。オンラインカジノは仮想通貨の取引所や金融機関でもないので、仮想通貨から不換通貨に両替や換金することはできないのでありますな。

  • 仮想通貨入金 プレイして勝利金発生 仮想通貨出金できる
  • 円やドル入金 プレイして勝利金発生 仮想通貨出金できない(円やドルで出金になってしまう)

仮想通貨をまだ持っていない人は、仮想通貨取引所で電子マネーをチャージするように簡単に購入することが出来ますよ。

っしゃ!貯金を仮想通貨に換えるぞ!

仮想通貨を使った節税・租税回避の方法

仮想通貨の税金については、仮想通貨の利益が確定することで税金が発生します。

仮想通貨の利益が確定するのってどんな時ですか?

利益(または損失)を確定するには、仮想通貨で物やサービスを購入した時、他の仮想通貨と交換・売買した時などがありますが、ここではオンカジの勝利金に対して、いつ利益と認識され税金が掛かってしまうのかという事に注目して解説します。
とにかく何をすれば税金が掛からなくて済むのか詳しく説明していきますね。

はい!たとえドライアイになろうと目を閉じることなく最後まで黙読します!

仮想通貨(暗号通貨)そのまま保有する。

現時点日本在住の方にとって一番有効なのは、仮想通貨を保有し続けることです。
円やドルなどの法定通貨を使った場合、オンカジから出金して、銀行や電子決済サービスで受け取った時点で税金がかかってしまいますが、仮想通貨ならオンカジからいくら出金しても税金は0円
仮想通貨を使った場合は、オンカジから仮想通貨を出金して仮想通貨が手元に入った時点では、金額にかかわらず税金はかからないんです。

なにっ!?

仮想通貨を使ったオンカジの勝利金に対して税金が掛かってしまうのは、仮想通貨を円に換金した時(ドルやユーロなどの法定通貨に換金した時も同じ)だけです。
仮想通貨として持っているだけならば、たとえ1億円の利益があったとしても税金は一切かかりません。
日本国内では、究極の租税回避になります。

これや!ワイが求めていた節税方法や!

仮想通貨といっても、法定通貨に換金したら多額の価値があることに変わりはないのだから、この方法って、バレなきゃいい系の脱税なのでは?と不安になることはありません。
仮想通貨を保持している時点では所得とはみなさないという仕組みは、国税庁が定めたものですので、仮に取引履歴で仮想通貨を持っていることを税務署に知られたとしても税務署は脱税の指摘や税金の請求をする事は一切できません
むしろ、胸を張って見せつけたとしてもお咎めはありません。

すごい!仮想通貨で入金して出金すれば税務署が口出しすることはできないのでありますな!

そして、仮想通貨の時価は常に上下しています。
そのため、オンカジで儲かった金額だけでなく、仮想通貨を円に換金にする時に、仮想通貨を手に入れた時よりも時価が高くなっていれば、それも利益にすることが出来るんです。

フムフム。吾輩も億り人に憧れて仮想通貨を手に入れたクチなのであります。

海外在住の場合、日本国外で仮想通貨を得たり、利益が出た際には、日本で税金はかかりませんが、住んでいる国の仮想通貨の税金のかかり方によっては、その国に税金を納めなければならない場合があります。
国によっては、その国の通貨に換金しても、商品を購入しても税金が掛からならない場合など、各国によって仮想通貨の取り決めが様々ですので、お住いの国の仮想通貨の税金事情について確認する必要があります。

なるほどー。国によって仮想通貨に対する取り決めが違ってくるのでありますな。

課税対象にならない分だけ、円に換金する。

現時点で日本在住なら、仮想通貨(暗号通貨)をそのまま保有していれば、いくら利益がでても税金は0円。そうは言っても、仮想通貨の時価が下がり始めた場合などは、価値が落ちていくのをそのまま見ているだけというのも、もどかしいですよね。
やむを得ず、損切せざるを得ない状況など、円に換金したいタイミングがあると思います。

んー。価値が落ちる前に仮想通貨を換金したくても、税金のことを考えると不安になるのであります。

そんな場合には、税金がかからない分だけを円に換金するという手もあります。

その手があったか!

円に換金しなければ税金がかからないと勘違いされている方もいますが、円だけでなくドルやユーロなどに換えても同じく利益として見られますので、注意が必要です。

所得がいくらまでなら税金がかからない?

所得がいくらまでなら税金がかからないかは、下記の通りです。

  • 所得税を支払わなくてもいい人(主婦や学生等)は38万円(2020年分からは48万円)以下
  • 所得税と住民税を支払わなくてもいい人(主婦や学生等)は33万円(2020年分からは43万円)以下
  • 給与所得者で給与以外の所得に対しての税金を支払わなくてもいい人は、20万円以下

フムフム。上記に当てはまる場合は所得税もしくは住民票を支払わなくてもいいのでありますな。

税金がかからない範囲だと「思ったよりも出金できる金額が少ないなぁー。」と思われるかもしれませんが、仮想通貨での所得は雑所得に区分されるため、その仮想通貨を手に入れるために必要になった経費を差し引くことが認められているんです。
そのため、上記の範囲を超えて儲けを出しても非課税にすることは可能です。
必要経費と認められるものについては、この後詳しく説明していきます。

はい。

円やドルなどの法定通貨で入出金した場合は、一時所得になる為、必要経費は差し引けませんので、ご注意ください。

所得が20万円以下なら確定申告不要とは限らない。

給与の支払いを受けている人で、所得が20万円以下の場合は、確定申告不要というのは誰もが当てはまるわけではないのを知っていますか?
申告が不要と認められているのは、年末調整をされた所得が確定した給与所得者のみなんです。
給与を受け取っている所が1か所なのか複数か所なのかによっても、申告が必要な場合があります。

なにっ!?そうだったのか!?

給与の支払いを受けている人(年末調整済)で、確定申告不要の人は、下記の通りです。

はい。

  1. 給与が1か所だけなら、所得などが20万円以下の人は確定申告不要。
  2. 給与が2か所以上なら、一番もらっている給与以外のその他の給与と雑所得などの合計が20万円以下の人は確申告不要。

(2)ついては、例えば、3か所から給与をもらっている場合には、一番多くもらっている所を除いたその他の2か所を合算。それに加えて、カジノで儲かった分を足しても20万円以下なら、確定申告不要ってことです。

フムフム。バイトを掛け持ちしている人や、会社員でバイトもしている吾輩などは注意が必要なのでありますな。

確定申告が必要なかった人も住民税の申告が必要。

確定申告が不要だった人も市区町村の役所に届け出が必要になるのを知っていますか?
確定申告が必要ない範囲の所得に収まった人であっても、何の申告もしなくていい訳ではないんです。

なにっ!?

というのも、所得が20万円以下の申告不要というのは、確定申告(所得税申告)の場合に限り、住民税には申告不要というのは適用されません。そのため、所得が20万円以下でも、お住いの市区町村の役所に住民税の申告しなければならないのです。

チクショー!税金ばっかり取りやがって!

ちなみに、確定申告を行うと、税務署が代わりに市区町村へ所得の申告をしてくれるシステムになっているので、自分で住民税の申告する必要がありません。
つまり、所得が20万円以下で確定申告不要だったとしても、住民税については別途、申告が必要という事になります。

所得税がチャラでも住民税はガッポリ持ってかれるのでありますな。

扶養に入っている場合は?

ご主人(奥さん)やお父さん(お母さん)の扶養に入られている方で、オンカジの所得を得たことで扶養から外れてしまうのではないか、と心配になってしまう方もいるのではないでしょうか?

調理酒キメて賭ケグルイになってる主婦のギャンブラーは多いのであります。

それについては、所得の合計額が38万円(2020年分からは48万円)を超えると所得税の扶養から外れてしまいます。

当てはまる人は注意が必要でありますな。

いくらまでなら扶養から外れずに済むのか分かりやすくするために、扶養に入っている主婦(主夫)や学生の方に向けた事例を紹介します。

はい。

バイトで50万円の給与があり、保持しているビットコインを38万円で円に換金した。

給与所得

50万円65万円0円
給与給与所得控除給与所得

給与所得の計算は「収入65万円(2020年分からは55万円)= 給与所得」になります。
65万円は、給与から差し引くことの出来る給与所得控除です。今回の例は、それよりも低い50万円だったため、所得金額は0円という計算になり、所得税は0円。65万円(2020年分からは55万円)以下なら同じく所得税は0円です。(給与所得控除額は、給与額によって額が変わります)

フムフム。

所得税

38万円38万円0円
給与以外の所得基礎控除所得金額

給与以外の所得の計算は「収入38万円(2020年分からは48万円) = 所得金額」になります。
所得税の基礎控除額は38万円(2020年分からは48万円)です。これは、お金を稼ぐ全ての人に免除される金額です。
保持しているだけの仮想通貨は、まだ所得ではありませんが、仮想通貨を換金した場合には、雑所得となります。

フムフム。仮想通貨を換金した場合には雑所得という扱いになるのでありますな。

住民税

38万円 - 33万円 × 10%5,000円
給与以外の所得 - 基礎控除 × 住民税率住民税

住民税の計算は「収入33万円(2020年分からは43万円)×10%住民税」になります。
住民税の基礎控除額は33万円(2020年分からは43万円)です。これは、お金を稼ぐ全ての人に免除される金額です。
住民税率は所得金額にかかわらず、10%かかります。
免除額の33万円から5万円超えてしまったため、住民税が発生しています。支払う住民税は、5,000円になります。

フムフム。住民税率は所得金額にかかわらず10%かかるのでありますな。

上記の例について、所得税は発生していないため、確定申告の必要は必要ありません。
住民税も非課税にしたい場合、住民税の基礎控除額の33万円(2020年分からは43万円)を超えない範囲で仮想通貨を換金する必要があります。

フムフム。

アルバイト(パート)の給与給与以外の所得】が103万円以下であれば所得税が、98万円以下であれば所得税と住民税の両方がかかりません。
103万円以下なら扶養から外れてしまう事もありません。

なるほどー。すべて時代のせいにして実家に寄生しようと計画している中年オヤジの場合、年間で103万円以上稼いではいけないのでありますな。

所得税については、年収103万円までなら所得税はかからない。
65万円38万円103万円
給与所得控除所得税の基礎控除非課税上限
・給与所得控除65万円 2020年分からは55万円
・所得税の基礎控除38万円 2020年分からは48万円
年収98万円までなら、所得税も住民税もかからない。
65万円33万円98万円
給与所得控除所得税の基礎控除非課税上限
・給与所得控除65万円 2020年分からは55万円
・所得税の基礎控除33万円 2020年分からは43万円

扶養に入っている主婦や学生であっても、所得税の基礎控除にあたる38万円(2020年分からは48万円)を超える給与以外の所得がある場合には、確定申告が必要になりますので、注意が必要です。

フムフム。扶養に入っているのにカジノで大儲けした場合には注意が必要でありますな。

仮想通貨で必要経費と認められる具体的な例

法定通貨を使ったカジノの勝利金は、一時所得に区分されるため、必要経費などは認められず、特別控除(最大50万円)のみしか差し引くことが出来ません。
そのため、多額の勝利金を手に入れた人は、それに比例して税金の負担も大きくなってしまっていました。
しかし、その勝利金を手に入れるために必要だった出費もきっとあったはずですよね。

そうなんです。勝利金を手に入れるには賭け金以外にもお金がかかるのであります。

それが、仮想通貨で得た利益については、雑所得に区分されるため、利益を得るために必要だった出費について、経費で落とすことが認められます

なにっ!?経費で落とせるのか!?

オンカジから送金してもらった仮想通貨が所得と認識されるのは、仮想通貨を円に換金(法定通貨に換金)した時になり、「換金した金額所得金額」となります。
その所得金額が、非課税枠を超えてしまい課税される金額だった場合には、所得金額から必要経費を差し引くことが可能になるんです。

なるほどー。

オンカジからの出金を仮想通貨にすることで、納税額を減らすことができますし、節税にも繋がります。
仮想通貨取引で得た利益に対して、必要経費として認められる一般な例を紹介していきますね。

はい。

パソコン(マウスや充電器などの周辺機器もOK)

仮想通貨の取引や仮想通貨でカジノ投資する為のプレイ専用にしか使っていないのであれば、パソコン代金全額を経費にしても問題ないので、その分を所得金額から差し引くことが出来ます。
他の用途にも使っている場合には、仮想通貨関連で使用している割合(使用割合が半分を占めていれば購入代金の50%が経費)を決めればその分を必要経費に出来ます。

なるほどー。吾輩の場合、オンカジ以外にも上司とパワハラについて頻繁に検索しているので、新しく購入したパソコンを全額経費で落とすことはムリなのであります。

パソコンについては、10万円以上する場合もありますよね。
その場合は、減価償却の対象となってしまうため、購入代金を一括で経費にすることが出来ません。
10万円以上~20万円未満の場合は3年かけてに渡って経費にする必要がります。
例えば、15万円のパソコンを買った場合は、「15万円 ÷ 3年5万円」で計算し、購入した年に5万円、翌年に5万円、翌々年に5万円と1年に5万円を経費にしていいことになります。
ようは、パソコンの代金を3年で割って1年ずつ3年かけて経費にするってことです。
ちなみに、20万円を超える場合は、4年に渡って経費にする必要がります。

なるほどですね。

タブレット・スマートフォン端末

仮想通貨の取引や仮想通貨でカジノ投資する為のプレイ専用だという事が、客観的に見て明らかであれば、購入代金の全額を必要経費にしても問題ありません。

フムフム。仮想通貨を使ったオンラインカジノ投資で生計を立てているプレイヤーであれば、タブレットやスマートフォン端末を経費で落とすこともできるのでありますな。

プリンターや事務用品、文具の購入費用

計算や記録をするために購入した文房具や事務用品などは経費にすることが出来ます。
取引履歴や自分で作成した収支表のプリントアウトをするために購入したプリンターやインクも必要経費として問題ありません。
ただし、プリンターをプライベートでも使用している場合は、プリンターの購入代全額を経費にすることは出来ないので、利用割合に応じて何割かを経費にすることが出来ます。

フムフム。カジノ投資のためだけにプリンターを使う場合でない限り全額経費にすることは難しいのでありますな。

インターネット通信費用

仮想通貨の取引や仮想通貨でカジノ投資するためには、ネット回線は必要不可欠なので、経費として認められる可能性が高いです。
ただ、プライベートやその他の用途での利用の可能性も見られるため、利用割合に応じて何割かは認められても、全額を必要経費にするのは難しいでしょう。

たしかに、オンカジをプレイする以外にも連絡手段やテレビなどにネット回線を利用しているので全額経費にするのは難しいのであります。

国際会議やセミナー受講料(会場までの旅費交通費も含めてOK)

安定した利益を仮想通貨で出すために、仮想通貨を使ったカジノ投資など仮想通貨に関連する会議やセミナーに参加することは、基本的に必要経費として認められると考えておいて良いでしょう。
受講料だけでなく、会場までの交通費も必要経費になります。
受講料が無料の場合には、その会場までの交通費だけでも経費にすることが可能です。

フムフム。これも仮想通貨に関連しているので経費になるのでありますな。

仮想通貨を使ったカジノ投資など仮想通貨関連の書籍代

勉強する目的や情報収集のために本を読むことは必要になるため、仮想通貨取引や仮想通貨を使ったカジノ投資など仮想通貨関連の書籍代は経費として認められます。

チクショー。ブックオフとアマゾンで仮想通貨関連の本を大量に買った時のレシート捨てちまったよ。

飲食代などの会議費や交際費

セミナーの際の懇親会や仮想通貨を使って利益を得るための情報交換をするために他の人と開いた会合などの飲食代は、基本的に必要経費として認められると考えておいて良いでしょう。

そうだったのかー。仮想通貨でガッポリ儲けて桜を見る会に参加した時の飲食代は必要経費だったんだな。

仮想通貨の取引所に支払った手数料

仮想通貨の入出金や換金などに掛かる手数料は、必要経費になります。

フムフム。仮想通貨の場合、手数料も経費になるのでありますな。

税理士への報酬

仮想通貨の確定申告の代行を税理士に依頼した場合の料金も経費になります。
相談のみで、確定申告代行を依頼しなかった場合でも、相談料を支払った場合には、その相談料も必要経費で落とすことが出来ます。

相談のみでもよかったのかー。失敗したなぁー。
バックに政治家先生がついてるって言ってた胡散臭い税理士に仮想通貨で租税回避する件について相談した時にお渡しした「こんにゃく」や「レンガ」や「座布団」も経費になったかもなぁー。

その他、仮想通貨取引に直接的に関連する費用

雑所得の必要経費に上限という概念が基本的にないため、実際に仮想通貨の利益を得るために必要な経費は、いくらまでという上限がなく、いくらでも認められます。
しかし、仮想通貨に関連しないプライベートでかかった費用など、関係のないものは税務署に指摘されてしまいます。何でもかんでも経費にすることは出来ないので注意しましょう。

フムフム。雑所得の必要経費に上限がないとわかっていても、税務署に注意されないように気を付けなければいけませんな。

仮想通貨を換金した時の所得金額の計算方法

冒頭でも書きましたが、仮想通貨の時価は常に上下しています。それも含めて、仮想通貨の所得の計算方法を見ていきましょう。(ここでは、ビットコインを例にしています)

はい。

オンカジから勝利金をビットコインで受け取った場合

2月1日にオンカジから勝利金を1ビットコイン(2月1日時点で1ビットコイン = 1,000,000円)受け取った。
所得金額 0円

この場合、1,000,000円分のビットコインを受け取ったという事は、1,000,000円に対して税金が掛かってしまうのでは?と、心配になってしまうかもしれませんが、ビットコインで受け取っただけでは税金は一切かかりません

っしゃ!ビットコイン最強!

受け取ったビットコインを全額換金した場合

2月1日にオンカジから1ビットコイン(2月1日時点で1ビットコイン = 1,000,000円)で受け取り、3月1日に1ビットコインを1,100,000円で円に換金した。
所得金額 1,100,000円

受け取った時にいくらだったかではなく、換金した時にいくらだったかで所得金額が決まります
この例では、1ヶ月でビットコインの時価が上がったため、受け取った時よりも100,000円が増えたという事になります。

フムフム。仮想通貨の場合は「換金」がポイントになるのでありますな。

受け取ったビットコインを一部換金した場合

3月10日にオンカジから2ビットコインを(3月10日時点で2ビットコイン = 2,000,000円)で受け取り、5月31日に0.2ビットコインを300,000円で円に換金した。
所得金額 300,000円

下記の計算をすることで、受け取った時の0.2ビットコインがいくらだったのかがわかります。

2,000,000円 ÷ 2ビットコイン × 0.2ビットコイン200,000円
1ビットコイン当たりの取得価額 × 換金した数量受け取り時の価額

フムフム。

この計算で、受け取った時は0.2ビットコインで200,000円だったのが、2ヶ月でビットコインの時価が上がったため、5月31日には300,000円に増えたという事がわかります。

なるほどー。

「受け取った金額より高く換金できれば利益」になり、「受け取った金額より低く換金すれば損失」になります。そのため、損をしないためにも換金するタイミングはとても重要になってくるんです。
必要経費がある場合には、計算式で出た所得金額から差し引くことができ、計算式で出た所得金額から必要経費を差し引いた金額が課税対象の所得金額となります。

なるほどー。

1億円の利益が出たらどうする?税金の計算方法は?

円やドルを使って1億円の所得が出た場合の税率は、「所得税率45%住民税税率10%」が適用されます。所得計算上、一定の所得控除(儲け分から差し引ける仕組み)は認められますが、それでも5,000万円以上の税を払わなくてはならない可能性があります。

税金だけで5千万円!?

1億円以上の勝利金があった場合、利益の半分以上に税金がかかってしまうだけでなく、国民健康保険料にも影響があります。

くぅー。

会社員などの給与所得者の場合は、社会保険料は給料(ボーナス含む)の金額により決まるため、雑所得の影響を受けない仕組みになっていますが、フリーランスなどの自営業者など、国民健康保険の場合には影響があります。

国保の人は要注意でありますな。

国民健康保険の場合、保険料は前年の所得で決まります。そのため、オンラインカジノで1億円の利益が出た翌年には、税金の納付額だけでなく、国民健康保険料も高くなってしまうため注意が必要です。

1億円の利益がでたからといって喜んでられないのでありますな。

保険料率はお住いの地方自治体によって異なりますが、保険料の上限が決まっています。ちなみに、東京23区の場合は、年間上限額は93万円となっています。所得が1億円の場合は、よっぽど特殊な事情がない限り、年間上限が適用されると思われます。

1億当てたら保険料も上限マックス支払わないといけないのでありますな。

しかし、これは円やドルなどの法定通貨を使って1億円の利益を出した場合。
法定通貨を使ってオンカジで儲かってしまうと、儲けの半分以上を税金で持っていかれてしまい、手元に残るのは半分もありません。

くぅー。

最初から仮想通貨を使ってオンカジでカジノ投資をしていれば、例え、一億円の利益を出したとしても、仮想通貨を持っているだけであれば、税金を支払う必要がなく、全額自分のものとして独り占めすることができるんです。

しゃっ!法定通貨なんて糞食らえじゃ!

「仮想通貨 → カジノ → 仮想通貨」は、節税、租税回避として成り立つ?

本来であればカジノから送金があった時点で所得とみなされてしまいますが、仮想通貨で送金してもらうことによって、自分のさじ加減で所得額を操作できるということを考えれば、「仮想通貨カジノ仮想通貨」は、節税、租税回避として成り立つと言えるでしょう。

っしゃ!

現時点で日本在住の方にとって一番有効なのは、仮想通貨(暗号通貨)をそのまま保有することですが、税金が掛からない範囲で円に換金する方法も上手く活用することで、非課税で法定通貨を手に入れることも可能です。

フムフム。日常生活を送るには法定通貨も必要になるのであります。

海外在住の場合は、お住いの国によっては、日本よりも仮想通貨の取り決めが緩い国もあるため、その場合は、より多くのメリットを得られる可能性があります。

どこなんだその国は!?移住するぞ!!

仮想通貨市場は世界に浸透し始め、期待値が高まっているため、オンラインカジノの勝利金を仮想通貨で持っていることによって、さらに利益が生まれる可能性も秘めています。
富裕層がよく利用しているオンラインカジノに仮想通貨が使えるところが多いのも納得ですね。
仮想通貨を使えるというメリットだけでなく、億単位の高額の利益を出す人たちと同じ環境でプレイするというのも一つの願掛けになるかもしれません。

っしゃ!仮想通貨をオンカジにつぎ込んで富裕層に成り上がるぞ!

この記事は仮想通貨でオンラインカジノに入金し、オンラインカジノから仮想通貨を出金したケースを元に、節税方法、租税回避方法、仮想通貨の税金に対する取り決めなどについてまとめているもので、閲覧者に対し脱税を推奨しているものではありません。
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